〇 １０月１２日付TOKYO HEADLINE記事「都医師会・会長、新型コロナ5類への引き下げ「来年には見えてくる」経口治療薬に期待」によれば、
「東京都医師会は12日、都内で定例記者会見を行い、感染拡大「第6波」に向けた医療提供体制を説明した。（中略）
私どもとしては、今の時期にしっかり『第6波』に向けた対策を考えていきたい」と述べたうえで、「第6波」に向けた対策として「早期発見・早期介入・早期治療」を挙げる。
尾崎会長は「今まで患者さんが発熱し、新型コロナウイルス感染症かもしれないと思っても、PCR検査をしてくれる医療機関がどこにあるのか悩んだケースがあると思います。
現在、登録されている診療検査医療機関のうち、3000ほどでその場でPCR検査が行えることになっている。こうしたデータを公開し、PCやスマートフォンなどの地図上で位置情報が分かるようにするシステムを東京都と進めている。
発熱した場合は早めに近くの診療検査医療機関を受診し、早めに陽性かどうか確認するために、診療検査医療機関のデータを公開して地図上で分かるようにすることが大事だ」と述べた。
さらに「陽性が判明した段階で、保健所とかかりつけ医が連携して患者さんをしっかり診ていく。
軽症者でも初めからオンラインや電話で見守りを続け、中等症など状況が変化した場合は迅速に往診や在宅医療、入院が必要な場合は医療機関につなげる。
もちろん軽症者でも適用があれば、早めに抗体カクテル療法が行える病院や医療施設につなげ、早期介入しながらタイミングを逃さず治療につなげる。
この仕組みを作っていくことによって、『第6波』に備えていこうと思っている」と説明。（後略）」
〇 抗体カクテル療法は、発症日から１週間以内に投与する必要がありますが、現状では、実施には保健所の了解が必要です。
時間が限られている中で、抗体カクテル療法を実施するためには、
検査当日に上記の手順を実行し、患者が抗体カクテル治療を受けて帰宅することができれば、まさに、「早期発見・早期介入・早期治療」です。
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